専業主婦で離婚後の生活が不安｜お金がなくても離婚を進める順番 | 北九州市の弁護士による離婚・不倫慰謝料相談【平井・柏﨑法律事務所】

2026/11/10

【結論】専業主婦がお金がなくても離婚できるのか？

北九州市（小倉北区・小倉南区・八幡西区・八幡東区・戸畑区・門司区・若松区）やその近郊にお住まいの30代から50代の女性から、「長年専業主婦やパートで自分名義の収入や貯金がほとんどなく、別居後の生活費や引っ越し費用がないため離婚に踏み出せない」というご相談を非常に多くお受けします。

ご自身の収入がない状態では、家を出た後の住まいや日々の生活費、お子様の養育など、経済的な不安から行動を起こせずに立ち止まってしまうのも無理はありません。しかし、自分に収入や貯金がなくても、法律上認められた権利を正しい順番で行使すれば、離婚に向けた生活の基盤を整えることは十分に可能です。焦らずに、別居から離婚成立までのステップを一つずつ確実に行いましょう。

まずは全体像を把握していただくため、結論として押さえておくべき3つのポイントを提示します。

• 別居中は夫に生活費（婚姻費用）を請求できるため、当面の生活基盤は確保できる。
• 専業主婦でも、夫婦で築いた財産は原則として半分を受け取ることができる。
• 焦って離婚届を出すのではなく、「別居→婚姻費用の確保→財産分与と養育費の取り決め→公正証書の作成」という正しい順番で進めることが不可欠である。

法律上、収入の少ない配偶者は収入の多い配偶者から別居中の生活費を受け取る権利があり、婚姻期間中に形成した財産についても2分の1を受け取る権利が認められています。お子様がいらっしゃる場合は、離婚後の養育費も請求できます。婚姻費用や養育費の金額の目安は家庭裁判所が公表している算定表を参考に客観的に把握できる仕組みとなっており、さらに児童扶養手当などの公的支援も存在します。口約束の危険性を排除するために必ず書面（公正証書）に残すという手順を踏むことで、冷静に今後の生活の見通しを立てることができます。

離婚に向けて今すぐできることは何ですか？

離婚や別居を夫に切り出す前の同居中の段階で、専業主婦の方が最優先で進めておくべき事前準備があります。精神的な負担から感情的に離婚届を出してしまったり、無計画に家を出てしまったりすると、後から相手の財産や正確な収入が分からなくなり、受け取れるはずのお金が減ってしまうなど別居前に準備をしないことによる不利な状況を招きかねません。

ご自身の生活を守るためには、まず冷静に手元の情報を整理することから始めます。具体的には、同居中にしか確認できない夫の収入・財産資料の把握と、離婚後に利用できる公的支援や初期相談の窓口を確認しておくことの2点が重要です。

家を出る前に夫の収入と預貯金の資料を確認する

別居や離婚の話を切り出す前に、夫の収入状況や夫婦の財産に関する資料を確認し、記録を残しておく必要があります。後から解説する「婚姻費用」「財産分与」「養育費」を適正な金額で取り決めるためには、客観的な数字の裏付けが欠かせないからです。

一度別居してしまうと、夫が任意に資料を開示しなかったり、預貯金を別の口座へ移動させたりして、全体像の把握が難しくなるケースが少なくありません。したがって、同居しているうちに以下のような資料を確認し、スマートフォンのカメラで撮影するかコピーをとるなどして、無理のない範囲で記録を控えておきます。

• 収入に関する資料：源泉徴収票、給与明細、確定申告書の控え、課税証明書など
• 預貯金に関する資料：夫名義・自分名義・子ども名義の預貯金通帳（金融機関名、支店名、口座番号、残高履歴が分かる部分）
• 保険・有価証券の資料：生命保険や学資保険の保険証券、株式や投資信託の取引残高報告書など
• 不動産・負債の資料：自宅の登記事項証明書、固定資産税の納税通知書、住宅ローンの返済予定表など
• 退職金に関する資料：勤務先の退職金規程、退職金見込額証明書など

パスワードを無断で解除してスマートフォンの中身を見るといった過度な調査は法的なトラブルを招くおそれがあるため避け、自宅内に保管されている郵便物や書類から合法的に行える離婚前の財産調査を進めておくことが実務上の大切なポイントです。

離婚後の生活を支える公的支援と相談先を把握する

離婚後の生活設計を立てるにあたっては、夫から受け取るお金だけでなく、国や自治体から受けられる公的支援を把握しておくことも欠かせません。ひとり親家庭や離婚後の生活を支える代表的な制度として、以下のようなものがあります。

• 児童扶養手当：ひとり親家庭の生活の安定と自立を助けるための手当
• ひとり親家庭等医療費助成制度：母子家庭などの医療費の自己負担分を助成する制度
• 就学援助制度：小・中学校の学用品費や給食費などを援助する制度
• 公営住宅（市営住宅・県営住宅など）への入居優遇：ひとり親世帯向けの募集枠や家賃減免などの措置

これらの公的支援の具体的な受給要件や支給金額、申請手続の詳細については、世帯の状況や自治体によって取扱いが異なります。お住まいの市区町村（北九州市の各区役所など）の窓口や案内で事前に確認しておくことが大切です。なお、国の制度概要については、こども家庭庁が公開している児童扶養手当の制度案内も参考になります。

また、親権や財産分与、養育費など、女性特有の悩みに寄り添い法的な見通しを整理する観点からは、早い段階で弁護士の知見を取り入れることも有益です。離婚に向けた全体的な法知識については、女性のための離婚相談でも体系的に解説していますので、あわせてご確認ください。

別居したら当面の生活費はどうなりますか？

事前準備を整えた後の2番目のステップは、「別居開始後の当面の生活費（婚姻費用）の確保」です。自分名義の貯金がない専業主婦の方は、「家を出たら明日からの生活費がなくなってしまう」と強い不安を抱きがちです。

しかし、日本の民法では、法律上の夫婦である以上、別居中であってもお互いが同程度の生活水準を保つ義務（生活保持義務）があると定められています。離婚届を提出して正式に離婚が成立するまでは夫婦関係が継続しているため、収入の少ない妻は収入の多い夫に対して、毎月の生活費を分担するよう法的に請求することができます。

別居直後から夫へ婚姻費用（生活費）を請求する

別居を開始した直後から、収入の高い側（多くは夫）に対して、日常の衣食住にかかる費用や医療費、お子様の養育費・教育費などを含む生活費（婚姻費用）を請求する権利があります。この仕組みや法的な位置づけの詳細は、婚姻費用についてで詳しく解説しています。

毎月受け取れる金額については、家庭裁判所が公表している「婚姻費用算定表」が夫婦双方の収入やお子様の人数・年齢に応じた客観的な目安となり、個別の事情も踏まえて話し合いや調停・審判で定められます。専業主婦で収入がゼロ、あるいはパート収入がわずかである場合は、夫の収入に応じた相応の金額が算定されることになります。

ここで実務上極めて重要な注意点は、婚姻費用は原則として「請求した時点から」しか認められず、過去に遡って受け取ることは難しいという点です。たとえば別居してから半年後に初めて請求した場合、それまでの半年間の生活費は回収できなくなるおそれがあります。そのため、別居したら速やかに内容証明郵便を送付するか、家庭裁判所へ婚姻費用分担請求調停を申し立てるなどして、「いつ請求したか」の記録を残す必要があります。もし相手が任意の支払いに応じない場合の法的手続（調停・審判や給与の差し押さえなど）については、婚姻費用がもらえないときをご覧ください。

離婚前後で受け取れるお金の時期と決め方の違い

離婚を進めるにあたっては、別居中の生活費である「婚姻費用」と、離婚成立時に決める「財産分与」「養育費」「慰謝料」とでは、受け取れる時期や性質が異なることを整理しておく必要があります。別居中は婚姻費用を受け取って生活を維持し、その間に離婚条件をじっくり話し合い、離婚成立後は財産分与や養育費へ切れ目なく移行するという時系列で進めるのが基本です。

受け取れるお金	いつから	いつまで	誰に	決め方
婚姻費用	別居して請求した時から	離婚が成立するまで	配偶者に対して	話し合いまたは調停・審判
財産分与	離婚が成立する時	原則として一括	配偶者に対して	話し合いまたは調停・審判
養育費	離婚が成立した時から	子どもが自立するまで	子どもを育てていない親に対して	話し合いまたは調停・審判
慰謝料	不法行為があり合意・判決が出た時	原則として一括	不法行為をした配偶者（または第三者）に対して	話し合いまたは調停・訴訟

なお、表にある「慰謝料」は、性格の不一致などでは発生せず、夫の不貞行為（浮気・不倫）やDV（家庭内暴力）などの不法行為がある場合に限って請求できる損害賠償金です。不倫慰謝料の相場は、離婚に至った場合100万〜300万円、離婚しない場合50万〜150万円とされています。慰謝料と財産分与や養育費は法的な性質が全く異なるため、不貞行為などがある事案では慰謝料と財産分与・養育費の個別請求を行うことが可能です。

離婚するときのお金はどう決めますか？

別居して婚姻費用で当面の生活基盤を確保した後に進める3番目のステップが、「離婚成立に向けた財産分与と養育費（および年金分割）の取り決め」です。

「相手と関わるのが苦痛だから早く別れたい」と焦り、お金の条件を曖昧にしたまま離婚届に署名・押印して提出してしまうと、本来受け取れるはずだった離婚後の生活資金を失うことになりかねません。離婚届を出す前に、将来の生活を支えるお金の条件を一つずつ取り決める必要があります。

専業主婦でも財産分与は原則として半分ずつになる

離婚に向けては、婚姻期間中に夫婦が協力して築いた財産を清算して分ける「財産分与」の協議が必要です。ご自身が外で働いておらず、預貯金口座や自宅不動産、自動車、生命保険、将来支給される退職金などがすべて夫名義であったとしても、不安に感じる必要はありません。

法律上、専業主婦による家事労働や育児といった内助の功は、夫が外で働いて収入を得ることと同等の貢献であると評価されます。そのため、婚姻中に夫婦で築いた共有財産は、名義がどちらであるかを問わず、原則として半分（2分の1）ずつに分けることになります。この2分の1ルールの根拠や例外的に修正されるケースなどの詳細は、財産分与の割合をご覧ください。

あわせて、専業主婦の方の老後の生活設計に直結する制度として「年金分割」があります。これは婚姻期間中の夫婦の厚生年金記録（標準報酬月額・標準賞与額）を分割する制度であり、手続を行うことで、将来ご自身が受け取る老齢厚生年金の額を増やすことができます。

子どもがいる場合は養育費の金額と期間を取り決める

未成年のお子様がいらっしゃる場合は、離婚後のお子様の生活や教育を支える「養育費」について、離婚前に金額・毎月の支払日・支払方法・支払期間（終期）などを明確に取り決めておくことが重要です。

養育費の金額も婚姻費用と同様に、家庭裁判所の「養育費算定表」が客観的な目安となります。また、お子様の進学費用や医療費などの特別出費についても、どのように分担するかをあわせて協議しておくことが望ましいといえます。「自分に収入がないから親権を取れないのではないか」と心配される方もいらっしゃいますが、養育費や公的支援を受けながらお子様を育てることができるため、収入が低いこと自体が親権の獲得において決定的なマイナス要素になるわけではありません。算定の考え方や取り決めの詳細は、養育費についてで解説しています。

平井・柏﨑法律事務所（北九州市小倉北区・JR小倉駅徒歩5分）では、離婚とお金に関するご相談を初回60分まで無料でお受けしています。

離婚後の約束を守らせるにはどうすればいいですか？

ステップの最後、すなわち離婚届を役所に提出する前に必ず行うべきなのが、「合意内容の書面化（公正証書の作成）」です。

夫婦間の話し合い（協議）で財産分与や養育費の金額に合意できたとしても、口約束や夫婦間で作った単なるメモ書き・念書だけで離婚届を出してしまうのは極めて危険です。実務上、離婚後しばらくすると相手が養育費や分割払いの支払いを一方的に止めてしまうケースは数多く見受けられます。財産分与や慰謝料などの一般的な金銭の支払いは、単なる私文書や口約束しかない状態で不払いが起きると、改めて家庭裁判所に調停を申し立てたり裁判を起こしたりしなければ差し押さえができません。また、養育費については、2026年4月1日以降に発生する分に先取特権（子ども1人あたり月額8万円が上限）が認められ、合意書面があれば調停等を経ずに担保権の実行として差し押さえを申し立てられるほか、同日以降の離婚で取り決めがない場合でも一定の要件のもとで法定養育費（月額2万円）に基づく請求・差し押さえが可能となりましたが、優先される金額や対象には上限があり、合意内容の証明をめぐって争いが生じるおそれもあります。そのため、十分な回収ができず母子の生活が立ち行かなくなるリスクが高まります。

こうした事態を防ぐためには、離婚届を提出する前に公証役場へ行き、「強制執行認諾文言付きの公正証書」を作成しておくことが不可欠です。これは「約束どおりにお金を支払わなかった場合は、直ちに強制執行（差し押さえ）を受けても異議はない」という条項を盛り込んだ公文書です。この公正証書を作成しておけば、万が一離婚後に支払いが滞った際にも、裁判を起こすことなく、また先取特権の上限額にかかわらず取り決めた全額について、速やかに相手の給与や預貯金口座を差し押さえて未払い分を回収することが可能になります。具体的な作成手順や費用などについては、公正証書を作るメリットをご確認ください。

なお、夫婦の話し合いではお金の条件に合意できず、家庭裁判所の離婚調停や審判を利用して解決した場合には、裁判所が作成する「調停調書」や「審判書」が公正証書と同様に強制執行できる公的な書面（債務名義）となります。

専業主婦の離婚とお金に関するよくある質問（FAQ）

Q. 専業主婦で貯金がなくても離婚できますか？

貯金がなくても離婚することは可能です。別居と同時に夫に対して婚姻費用（生活費）を請求することで、当面の生活を維持しながら離婚の手続を進めることができます。

法律上、離婚すること自体に収入や貯金の有無は条件となりません。別居中の婚姻費用によって日々の生活費を確保しつつ、離婚時には夫婦の共有財産を半分ずつ分ける財産分与や、お子様がいれば養育費を取り決め、さらに離婚後の児童扶養手当といった公的支援を組み合わせることで、新しい生活の基盤を整えることができます。焦って離婚届を出すのではなく、順番を間違えずに準備を進めることが大切です。

Q. 別居したら生活費は夫からもらえますか？

法律上の夫婦である以上、夫から生活費（婚姻費用）をもらうことができます。あなたより夫の収入が高い場合、家庭裁判所の算定表に基づいた適正な金額を毎月受け取る権利があります。

ただし、婚姻費用は原則として「請求した時点から」しか認められず、別居開始時に遡って支払ってもらうことは難しいため、別居したら速やかに請求の意思表示を行う必要があります。もし話し合いで夫が支払いに応じない場合は、速やかに家庭裁判所へ婚姻費用分担請求調停を申し立てることで、法的な手続を通じて支払いを求めることができます。

Q. 専業主婦でも財産は半分もらえますか？

専業主婦であっても、原則として夫婦の財産は半分受け取ることができます。妻の家事や育児といったサポートがあってこそ夫が外で働き財産を築けたと評価されるためです。

預貯金や自宅不動産、自動車、生命保険の解約返戻金、株式、退職金など、婚姻期間中に夫婦が協力して築いた財産であれば、たとえ夫名義になっていてもすべて財産分与の対象（共有財産）となります。適正に2分の1を受け取るためには、どのような財産がいくらあるのかを把握しておく必要があるため、別居前に通帳や証券などの資料を確認しておくことが重要です。

Q. 離婚したら夫の年金はどうなりますか？

年金分割の手続を行うことで、夫の厚生年金記録を分割して受け取ることができます。これにより、将来あなたが受け取る年金額を増やすことが可能になります。

年金分割の対象となるのは、婚姻期間中の厚生年金（旧共済年金を含む）の納付記録であり、国民年金（基礎年金）部分は対象外です。長年専業主婦であった方が熟年離婚の財産分与と年金分割を検討する際には特に重要な手続となります。なお、年金分割の請求には期限があり、2026年4月1日以後に成立した離婚については原則として離婚した日の翌日から5年以内（2026年3月31日以前の離婚は原則2年以内）に年金事務所等で手続を行う必要があります。法改正による期限延長の概要については、日本年金機構が公開している離婚時の年金分割の請求期限延長に関する案内もあわせてご参照ください。

Q. 口約束の養育費は払ってもらえますか？

口約束だけでは、将来支払われなくなるリスクが非常に高いです。相手が支払いを止めた場合に、取り決めた養育費の全額について確実かつ速やかに給料などを差し押さえるためには、公正証書や調停調書といった公的な書面（債務名義）を残しておく必要があります。

2026年4月1日以降の離婚で養育費の取り決めがない場合には一定の要件で法定養育費（月額2万円）を請求でき、同日以降に発生する養育費については私的な合意書面でも先取特権（子ども1人あたり月額8万円が上限）に基づく差し押さえが可能となっていますが、金額の上限や証明の手間といった制約があります。そのため、夫婦間の話し合い（協議離婚）で養育費の金額や期間に合意できた場合は、離婚届を役所に提出する前に、公証役場で「強制執行認諾文言付きの公正証書」を作成しておくべきです。この書面があれば、万が一離婚後に支払いが滞った際にも、改めて裁判を起こすことなく、約束した金額の全額について速やかに相手の給与や預貯金を差し押さえる手続が可能になり、お子様の生活を守ることができます。

北九州市・小倉で離婚とお金の見通しを立てたい方へ

専業主婦の方が離婚に踏み切るには、正しい順番での法的手続と、書面による確実な財産・養育費の確保が不可欠です。同居中の資料確認から始まり、別居直後の婚姻費用の請求、財産分与や養育費の適正な取り決め、そして公正証書の作成へと段階を踏むことで、ご自身とお子様の今後の生活基盤を整えることができます。

北九州市（小倉北区・小倉南区・八幡西区・八幡東区・戸畑区・門司区・若松区）および近郊にお住まいで、離婚後の生活やお金に不安を抱えていらっしゃる方は、一人で悩まずにまずは当事務所までご相談ください。北九州市小倉北区の「平井・柏﨑法律事務所」（JR小倉駅徒歩5分・北九州モノレール平和通駅徒歩2分）では、平日の営業時間内（月曜日〜金曜日 9時30分〜17時30分）にご来所いただき、現在の財産・収入状況やご家族の事情を詳しくお伺いした上で、今後の生活基盤を見据えた的確な見通しを対面で丁寧にご説明いたします。

離婚とお金に関する法律相談は初回60分まで無料でお受けしております。家を出る前の準備段階からのご相談も可能ですので、お電話またはお問い合わせフォームよりご予約の上、どうぞお気軽にお越しください。